OPEC
2005.09.23
原油価格高騰でビジネスや日常生活はどうなるのでしょう？
ＯＰＥＣ(石油輸出国機構）の定例総会
［ウィーン・２０日・ロイター］石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は、９月２０日の定例総会で、原油生産枠を現行の日量２８００万バレルに据え置くことで合意。同時に、必要に応じて日量２００万バレルの余剰生産能力を活用する方針も示した。消費国に対するエネルギー供給の安全保障を狙った動きとされている。詳しくはここをクリック！
石油の価格のメカニズムについては全くの門外漢ですが、以前と違い、どうもＯＰＥＣの力が弱まったのではと思う事があります。以前１バレル=２０ドル程度のときＯＰＥＣの力は絶大だったと記憶にあるのですが。特に９７年ごろは1バレル22ドル前後で、その後数ヶ月後の９８年に入ると13ドル程度まで落ち込んだ記憶があります。そんな時代もありました。
このＯＰＥＣの公式発表後に日本の石油連盟はこのようにインタビューに答えています。
「１バレル＝６０ドルくらいに戻ることを期待している」と。石油の価格決定に全く関与できないつらさの現れでしょうか。
いつの頃からでしょうか？
石油という地球資源を一部の企業が独占する様になったのは。
ご存知のとおり資本力と政治力で石油の探鉱や採掘、生産工程、輸送手段、精製技術、販売ルートまでの全段階を垂直統合で行い、市場シェアの大部分を占める石油メジャーといわれている企業が世界の石油価格を左右して来ました。それらはセブン・シスターズといわれています。◆エクソン ◆モービル ◆テキサコ ◆シェブロン ◆ガルフ ◆BP (旧ブリティッシュ･ペトロリアム) ◆ロイヤル・ダッチ・シェルの七企業の複合体です。我々消費者はこの石油メジャーとは無縁ではありません。日常生活の基本部分に関与されています。
石油を大量に燃焼させるエンジンとして自動車が最大と思います。その点では自動車メーカーと石油メジャーは一対なのでしょうか。石油を単体で大量に消費するものとして火力発電所の発電機を駆動するエンジンや世界中に走っている船舶エンジンがあります。船は自動車と同じで燃料がなくなるとガソリン・スタンドに寄ります。世界の主要な港には必ず船舶用燃料を供給できる場所があります。あのペリー提督も日本に最初に求めたのはこのガソリン・スタンドの機能です。当時米国は太平洋での「クジラ」捕獲が盛んでハワイより東の日本に目を向けたという話です。数十年もクジラを取り尽くした国が日本にクジラの捕獲禁止を訴えるのに違和感がありますが、それは絶滅保護の観点であると好意的に理解する事にしています。
さて、船の燃料ですが重油です。色は褐色又は黒褐色で比重重く（0．82～0．95程度）でもパワー（発熱量）はあります。重油の成分の中に若干の硫黄分があり、こいつがエンジンに悪い影響を与えますし、大気汚染の原因にもなります。エンジンには添加剤によってなんとか保護する事は可能ですが、大気汚染については寄与できません。
そこで最近は大気汚染防止上の要請から精製メーカーサイドで重油の低硫黄化のため方法として直接脱硫や間接脱硫により残油の脱硫をしています。これにより以前より格段に大気に放出される硫黄分は低下しました。
石油を消費する僕らは地球資源と大気汚染の二つの観点を意識する必要がありそうです。
僕が勝ってに思っていた「OPECの力が弱まったのでは」という危機感を払拭するように、
「国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、２０１０年直後に石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）以外の産油国による産油量が限界に達し、ＯＰＥＣに対する世界の石油依存度が増大すると予想している。（朝日新聞:2005年09月20日）」というニュースがありました。
ちょっぴり安心かな？
OPEC